JK DECOR 
投資を始めたいけど
生活防衛資金はいくら必要？
投資を始めたいけど、生活防衛資金はいくら必要？そんな疑問を持つあなたへ。この記事では、投資を始める前に必ず知っておくべき生活防衛資金の目安と貯め方について解説します。
生活防衛資金とは何か、その定義から、なぜ必要なのか、そして一般的な目安だけでなく、独身、夫婦、子供がいる家庭など、ライフステージ別の目安も具体的に提示します。
さらに、生活費の見直しや先取り貯蓄、固定費削減、副業など、生活防衛資金を賢く貯めるための効果的な方法も紹介します。
投資で失敗しないためにも、まずは生活防衛資金をしっかり確保することが大切です。
この記事を読めば、安心して投資を始められるよう、生活防衛資金に関する不安を解消し、具体的な行動が見えてきます。生活防衛資金と投資資金の適切なバランスを理解し、将来の資産形成に一歩踏み出しましょう。
この記事を書いている私(JK DECOR)は、2019年から投資を開始。2018年まで貯金300万程度しか無かった私が、現在は総資産3000万円を達成。Instagramのライフスタイルアカウントは現在フォロワー10万人。現在行っている資産運用は新NISAとiDeCo、純金積立や暗号資産など。このブログでは、出来るだけ難しい専門用語は使わず、投資初心者の方に向けて必要な情報だけを厳選して発信しています。
生活防衛資金について把握するには、まずは現時点での収入、支出を正確に把握する必要があります。私はFPさんにライフプラン表を作っていただきました！詳しくは以下記事でご紹介しています。
生活防衛資金とは何か
投資を始めるにあたって、「生活防衛資金」という言葉を耳にする機会が増えると思います。
なんとなく重要そうだとは感じるものの、具体的に何を指すのか、なぜ必要なのか、いくら用意すればいいのか分からない方も多いのではないでしょうか。
この章では、生活防衛資金の定義やその重要性について詳しく解説します。
生活防衛資金の定義
生活防衛資金とは、
病気やケガ、失業など、予期せぬ出来事によって収入が途絶えた場合に、生活を維持するために必要な資金
のことです。つまり、生活の安全網となるお金です。急な出費に備えることで、精神的な不安を軽減し、落ち着いて行動できるようになります。日々の生活費だけでなく、住宅ローンや車の維持費、子供の教育費なども考慮に入れる必要があります。
なぜ生活防衛資金が必要なのか
生活防衛資金は、予期せぬ事態から生活を守るための最後の砦です。
例えば、突然の病気やケガで入院が必要になった場合、医療費だけでなく、収入が減少することも考えられます。また、会社が倒産したり、リストラに遭ったりして失業した場合、次の仕事が見つかるまでの生活費を確保しなければなりません。
このような状況に陥った際に、生活防衛資金がなければ、生活レベルを大きく落とさざるを得なくなったり、借金に頼らざるを得なくなったりする可能性があります。
生活防衛資金があれば、こうしたリスクを回避し、安心して生活を続けることができるのです。
また、生活防衛資金は、投資を行う上でも重要な役割を果たします。
投資にはリスクが伴います。投資で損失を出した場合、生活防衛資金がなければ、生活に支障が出る可能性があります。生活防衛資金を確保しておくことで、投資で多少の損失が出ても、生活への影響を最小限に抑え、精神的な余裕を持って投資を続けることができるのです。
つまり、生活防衛資金は、投資を行う上での精神的な支えにもなるのです。
| 状況 | 生活防衛資金の必要性 |
|---|---|
| 病気やケガ | 医療費、生活費の補填 |
| 失業 | 再就職までの生活費 |
| 災害 | 復旧費用、避難生活の費用 |
| 車の故障 | 修理費、買い替え費用 |
| 家の修繕 | リフォーム費用、修繕費用 |
上記以外にも、予期せぬ出来事は様々です。生活防衛資金を確保しておくことで、どんな事態にも対応できる柔軟性を手に入れることができるのです。
人生100年時代と言われる現代において、長期間にわたる生活の安定を確保するためにも、生活防衛資金は不可欠と言えるでしょう。
生活防衛資金の目安はいくら？
投資を始める前に、まずは生活防衛資金を確保することが大切です。では、生活防衛資金は具体的にいくら必要なのでしょうか？
生活費の何ヶ月分を目安にすれば良いのか、ライフステージ別に考えてみましょう。
生活費の何ヶ月分？一般的な目安
一般的には、
生活費の3ヶ月～6ヶ月分を生活防衛資金の目安としています。
生活費には、住居費、食費、光熱費、通信費、医療費、教育費、交際費など、生活していく上で必要な費用が含まれます。
ただし、これはあくまで一般的な目安であり、個々の状況によって必要な金額は異なります。
生活防衛資金は、収入が途絶えた場合に生活を維持するための資金です。また、病気やケガなどで予期せぬ出費が発生する可能性も考慮し、余裕を持った金額を設定することが重要です。
総務省統計局の家計調査によると、2人以上の世帯の1ヶ月の消費支出の平均は約28万円です。(総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2023年（令和５年）５月分) この金額を参考に、ご自身の状況に合わせて生活防衛資金の目安を計算してみましょう。
ライフステージ別の目安
ライフステージによって、生活防衛資金の目安は変わってきます。以下は、ライフステージ別の目安の例です。
独身の場合
独身の場合は、比較的リスク許容度が高いため、生活防衛資金は
生活費の3ヶ月分程度を目安にすることができます。
ただし、転職活動中の場合は、転職活動にかかる期間も考慮して、より多くの生活防衛資金を確保しておく方が安心です。
夫婦二人の場合
夫婦二人の場合は、
生活費の6ヶ月分程度を目安にするのが一般的です。
どちらか一方の収入が途絶えた場合でも、生活を維持できるだけの資金を確保しておく必要があります。
子供がいる場合
子供がいる場合は、教育費などの出費も増えるため、
生活費の6ヶ月～12ヶ月分程度を目安にするのが良いでしょう。
子供の人数や年齢によっても必要な金額は変わってくるため、将来の教育費なども考慮して、余裕を持った金額を設定することが重要です。
生活防衛資金と投資資金のバランス
生活防衛資金と投資資金のバランスは、個々の状況によって異なります。リスク許容度が高い場合は、投資資金の割合を増やすことができますが、リスク許容度が低い場合は、生活防衛資金の割合を増やす必要があります。
以下の表は、リスク許容度別の生活防衛資金と投資資金のバランスの目安です。
| リスク許容度 | 生活防衛資金 | 投資資金 |
|---|---|---|
| 低い | 70% | 30% |
| 普通 | 50% | 50% |
| 高い | 30% | 70% |
生活防衛資金と投資資金のバランスを適切に保つことで、安心して投資に取り組むことができます。
生活防衛資金の貯め方
生活防衛資金を効率的に貯めるためには、計画的な貯蓄と支出の見直しが重要です。
収入を増やす方法も効果的です。自分に合った方法を見つけて、着実に生活防衛資金を確保しましょう。
生活費の見直し
生活費の見直しは、生活防衛資金を貯めるための第一歩です。固定費と変動費の両面から無駄を省き、支出を最適化することで、貯蓄に回せるお金を増やすことができます。
固定費の削減
固定費は毎月必ず発生する費用であるため、削減効果が大きいです。例えば、携帯電話の料金プランを見直したり、保険の内容を必要最低限に見直したりすることで、支出を抑えることができます。また、光熱費も、こまめな節電や節水によって削減可能です。
これらの固定費の見直しは、一度行えば継続的に効果が得られるため、積極的に取り組みましょう。
| 項目 | 見直し方法 | 節約効果の目安 |
|---|---|---|
| 携帯電話料金 | 格安SIMへの乗り換え | 月額数千円 |
| 保険 | 保障内容の見直し、不要な保険の解約 | 月額数千円～数万円 |
| 光熱費 | 電力会社・ガス会社の切り替え、節電・節水 | 月額数百円～数千円 |
変動費の削減
変動費は、食費や交際費、日用品費など、毎月変動する費用です。これらの費用は、家計簿をつけることで支出の傾向を把握し、無駄を省くことができます。
例えば、自炊を増やす、外食の回数を減らす、不要な買い物を控えるなど、日々の生活の中で意識的に節約を心がけることが大切です。
また、ポイントカードやクーポンを有効活用することも効果的です。
先取り貯蓄
生活防衛資金を確実に貯めるためには、先取り貯蓄がおすすめです。給与が入ったら、すぐに生活防衛資金として一定額を貯蓄口座に移すことで、残ったお金で生活する習慣がつきます。
自動積立サービスなどを利用すれば、手間をかけずに効率的に貯蓄できます。
無理のない範囲で毎月決まった金額を貯蓄していくことで、着実に生活防衛資金を増やすことができます。目標金額を設定し、計画的に貯蓄を進めましょう。
副業で収入を増やす
生活費の見直しや先取り貯蓄に加えて、副業で収入を増やすことも、生活防衛資金を貯める有効な手段です。自分のスキルや経験を活かせる副業を選ぶことで、効率的に収入を増やすことができます。
例えば、クラウドソーシングでライティングやデータ入力などの仕事を受注したり、スキルマーケットで自分の得意な分野のレッスンを提供したりするなど、様々な副業の選択肢があります。
副業で得た収入は、すべて生活防衛資金に充てることで、より早く目標金額を達成することができます。
副業を始める際は、確定申告について理解しておくことも重要です。
生活防衛資金を投資に回してはいけない理由
投資を始めたい気持ちは分かりますが、生活防衛資金を投資に回すのは絶対に避けなければなりません。
なぜなら、生活防衛資金は、あなたの生活の基盤を守る最後の砦だからです。
投資にはリスクがつきもので、どんなに優秀な投資家でも損失を出す可能性はあります。もしもの時に備えて、生活防衛資金は安全な場所に確保しておく必要があるのです。
生活防衛資金は安全第一で確保
投資は、将来の資産を増やすための有効な手段ですが、元本割れのリスクが常に存在します。どんな投資にもリスクはつきものです。
生活防衛資金を投資に回してしまうと、不測の事態が発生した際に、生活が立ち行かなくなる可能性があります。
病気やケガ、失業など、予期せぬ出来事は誰にでも起こり得ます。そのような時に、生活防衛資金がなければ、生活レベルを大きく落とさざるを得なくなったり、借金をしなければならなくなったりするかもしれません。生活防衛資金は、こうしたリスクからあなたを守るためのセーフティネットなのです。
投資資金と生活防衛資金は明確に分ける
生活防衛資金と投資資金は、明確に分けて管理することが重要です。
生活防衛資金は、絶対に手をつけないという強い意志を持つことが大切です。
「少しだけなら…」という考えは危険です。一度手をつけ始めると、なし崩し的に使ってしまい、いざという時に困ることになりかねません。生活防衛資金は、普通預金や定期預金など、元本保証のある安全な金融商品で管理しましょう。
一方、投資資金は、ある程度の損失を許容できる範囲で運用しましょう。
投資資金は、NISAやiDeCoなどの非課税制度を活用することで、効率的に運用することができます。
生活防衛資金と投資資金を明確に分けることで、リスク管理を徹底し、安心して投資に取り組むことができるようになります。
| 資金の種類 | 目的 | 管理方法 | 運用方法 |
|---|---|---|---|
| 生活防衛資金 | 病気、ケガ、失業など、不測の事態に備える | 普通預金、定期預金など、元本保証のある安全な金融商品で管理 | 元本確保を最優先 |
| 投資資金 | 将来の資産形成 | 証券口座などで管理 | NISA、iDeCoなどの非課税制度を活用し、リスク許容度に応じて運用 |
生活防衛資金と投資資金を適切に管理し、堅実な資産形成を目指しましょう。
投資と生活防衛資金のよくある質問
投資を始めたいけど、生活防衛資金との関係がよくわからない…そんな疑問にお答えします。
Q. 生活防衛資金は預貯金で持っておくべき？
生活防衛資金は、すぐに使えるようにしておくことが重要です。そのため、一般的には預貯金で持っておくことが推奨されます。
安全性を重視し、元本割れのリスクがない預貯金は、生活防衛資金の保管場所として最適です。
ただし、低金利の普通預金だけでなく、金利の若干高い定期預金や積立式定期預金なども検討し、預金金利が高い金融機関を選ぶことも大切です。また、個人向け国債などの比較的安全性の高い商品も選択肢の一つとなります。
しかし、投資信託や株式などの価格変動リスクのある金融商品は、生活防衛資金として保有するには適していません。
Q. 生活防衛資金が貯まったらすぐに投資を始めるべき？
生活防衛資金が貯まったからといって、すぐに投資を始めるべきとは限りません。
投資を始める前に、自身のライフプランや投資目的、リスク許容度などをしっかりと確認することが重要です。
例えば、結婚や住宅購入、教育資金など、近い将来大きな支出を控えている場合は、それらの資金を先に確保する必要があります。また、投資でどの程度の利益を目指したいのか、どの程度のリスクまでなら許容できるのかを明確にすることで、自分に合った投資先や投資方法を選ぶことができます。
投資にはリスクが伴います。
生活防衛資金を確保した上で、余剰資金で投資を行うようにしましょう。
また、投資を始める際には、少額から始め、徐々に投資額を増やしていくなど、無理のない範囲で投資を行うことが大切です。焦らず、じっくりと投資に取り組むことで、長期的な資産形成を目指しましょう。
Q. 投資で損失が出た場合、生活防衛資金を使うべき？
絶対に生活防衛資金に手を付けてはいけません。投資で損失が出た場合でも、生活防衛資金は生活を守るための最後の砦です。
投資で損失を補填しようと生活防衛資金を使うと、生活が困窮するだけでなく、精神的な負担も大きくなります。
損失を取り戻そうと焦ってしまい、さらにリスクの高い投資に手を出す可能性も高まります。投資は余剰資金で行うべきであり、損失が出た場合は、損切りの判断も必要です。冷静に状況を分析し、今後の投資戦略を立て直しましょう。
まとめ
この記事では、投資を始める前に確保すべき生活防衛資金について解説しました。生活防衛資金は、生活の基盤となる大切な資金です。しっかりと準備しておきましょう。最後までお読みくださりありがとうございました！
