JK DECOR 
新NISAとiDeCo
結局どっちがいいの？
と迷っていませんか？投資初心者の方はもちろん、新NISAの制度変更で複雑になったと感じている方も多いと思います。
しかし、両方とも資産形成するためにはとても使いやすい制度です！
この記事では、新NISAとiDeCoの違いを分かりやすく解説し、それぞれのメリット・デメリットを徹底比較していきます。さらに、目的別に「こんな人におすすめ」という視点から、自分にあった最適な投資法が分かります。
老後資金の準備、住宅購入資金の貯蓄など、将来の目標を達成するために、最適な制度がどちらなのか分かると思います！
この記事を書いている私(JK DECOR)は、2019年から投資を開始。2018年まで貯金300万程度しか無かった私が、現在は総資産3000万円を達成。Instagramのライフスタイルアカウントは現在フォロワー10万人。現在行っている資産運用は新NISAとiDeCo、純金積立や暗号資産など。このブログでは、出来るだけ難しい専門用語は使わず、投資初心者の方に向けて必要な情報だけを厳選して発信しています。
新NISAとiDeCoの特徴をわかりやすく解説
新NISAとiDeCoはどちらも長期的な資産形成を支援するための税制優遇措置を持っていますが、それぞれ特徴が異なります。ポイントを押さえながら分かりやすく解説します。
新NISAとは？
新NISAとは、2024年から始まった少額投資非課税制度です。従来のNISAとつみたてNISAの制度を一本化し、より使いやすく、より多くの投資家にメリットがある制度として生まれ変わりました。
最大の特徴は、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠が設けられたことです。
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
|---|---|
| 毎月コツコツ積み立てたい方におすすめの投資枠です。年間120万円まで積立投資できます。 | まとまった資金で積極的に投資に挑戦したい方におすすめの投資枠です。年間240万円まで投資できます。 |
新NISAでは、この2つの投資枠の合計、年間最大360万円まで非課税で投資することができます。非課税期間は投資枠の運用期間である最大20年間です。
つまり、運用で得られた利益が非課税になるため、効率的に資産運用することができます！
非課税で投資できる金融商品は、従来のNISA制度よりも幅広くなり、投資信託だけでなく、株式やETF（上場投資信託）なども対象となります。
iDeCoとは？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後の資産形成を目的とした制度です。毎月一定額を積み立て、自分で選んだ金融商品で運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。
iDeCoは掛金が全額所得控除になるため節税メリットが大きいのが特徴です。
所得控除とは、所得税や住民税の計算の基となる課税所得から、一定の金額を差し引くことができる制度のことです。
つまり、iDeCoに加入することで所得税や住民税の負担を軽減することができます！
iDeCoで運用できる金融商品は、投資信託、定期預金、保険商品などがあります。投資信託は、複数の株式や債券などに分散投資できるため、リスクを分散して投資することができます。定期預金は、元本が保証されており、リスクが低い投資方法です。保険商品は、死亡保障や医療保障などが付加されている商品もあります。
新NISAとiDeCoを徹底比較！
まずは新NISAとiDeCoの概要を比較
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 利用できる人 | 18歳以上 | 20歳以上65歳未満 |
| 投資できる期間 | 2024年から無期限 | 65歳になるまで |
| 年間投資限度額 | つみたて型：年120万円 成長投資枠：年240万円 生涯投資枠1800万円 | 年14.4万円〜81.6万円 |
| 投資できる商品 | つみたて枠：国が厳選した投信・ETF 成長投資枠：株、ETF、REIT、投信 | 投信、定期預金、保険 |
| 投資方法 | 積立・一括どちらも可能 | 積立のみ |
| 非課税期間 | 無期限 | 資産を受取るまで(受取開始は60〜75歳の間で選択) |
| 税制 | 運用益非課税 | 全額所得控除・受取りが終了するまで運用益非課税・受取時に税控除あり |
| 資金の引き出し | いつでも引き出せる | 60歳まで払い出せない |
| 口座開設手数料・口座管理手数料 | 無料 | 口座開設：2,829円 口座管理：年2,052円〜7,000円程度 |
| 最低拠出額 | 制限なし | 月5,000円から |
通常、投資から得られる運用益には約20％の税金がかかります。でも新NISAやiDeCoを利用して投資すれば、得られた運用益にかかる税金はゼロになるため、効率よくお金を増やすことができます！
新NISAとiDeCo、それぞれの特徴を細かく比較して見ていきましょう。
投資できる期間
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 投資できる期間 | 2024年から無期限 | 65歳になるまで |
iDeCoでは、加入者は60歳または65歳になるまで掛金を払い込むことができますが、それ以降は新たに掛金を追加することはできません。一方、新NISAでは、設定された投資限度額に達するまで、いつでも新たに投資することができます。
購入した投資商品は、期限を気にすることなく非課税で持ち続けることができる仕組みになっています。
これにより、資産形成を始める人にとって、新NISAはとても始めやすい制度と言えると思います。
年間投資限度額
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 年間投資限度額 | つみたて型：年120万円 成長投資枠：年240万円 生涯投資枠1800万円 | 職業や勤務形態によって異なる 年14.4万円〜81.6万円 |
新NISAの年間投資限度額は合計で360万円です。つみたて投資枠と成長投資枠を組み合わせることで、柔軟な資産運用が可能です。 一方、iDeCoの年間投資限度額は、職業や勤務形態によって異なり、会社員の場合、年間27.6万円です。
新NISAはまとまった資金で積極的に投資したい方におすすめです。 iDeCoは、毎月コツコツと老後資金を積み立てたい方におすすめです。
投資できる商品
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 投資できる商品 | つみたて枠：国が厳選した投信・ETF 成長投資枠：株、ETF、REIT、投信 | 投信、定期預金、保険 |
新NISAは、個別株や投資信託など、幅広い商品に投資できるのが特徴です。一方、iDeCoは、原則として投資信託または保険商品に投資します。
ただし、iDeCoで選択できる投資信託は、国が厳選した商品に限られます。
個別株投資がしたい場合は新NISAを選びましょう。 運用をプロに任せたい場合はiDeCoの利用も検討しましょう。
税制
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 税制 | 運用益非課税 | 全額所得控除・受取りが終了するまで運用益非課税・受取時に税控除あり |
新NISAとiDeCoはどちらも、運用で得た利益が非課税となります。
通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、新NISAとiDeCoを利用すれば、この税金を支払う必要がありません。
長期的な資産運用を行う上で大きなメリットと言えるでしょう。
さらにiDeCoは｢掛け金自体が全額所得控除される｣という強みがあります！
詳しい内容は以下の記事でご確認ください。
資金の引き出し
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 資金の引き出し | いつでも引き出せる | 60歳まで払い出せない |
新NISAは、いつでも資金を引き出すことが可能です。投資した資金が値下がりした場合でも、損失を確定させて売却し、別の投資先へ資金を移動させることができます。 一方、iDeCoは、原則*として60歳になるまで資金を引き出すことができません。
老後資金を確実に準備したいという方にはメリットとなりますが、急な出費に備えたいという方にはデメリットとなる可能性があります。
個人型確定拠出年金（iDeCo）加入者等が一定以上の障害状態になった場合や、加入者等が死亡した場合は、60歳前でも、障害給付金や死亡一時金を受給できます。
口座開設手数料・口座管理手数料
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 口座開設手数料・口座管理手数料 | 無料 | 口座開設：2,829円 口座管理：年2,052円〜7,000円程度 |
新NISAは、購入時手数料が無料の商品が多いですが、信託報酬などの運用コストがかかります。
一方、iDeCoは、口座開設手数料や口座管理手数料などの費用がかかりますが、新NISAと比較して、信託報酬などの運用コストが低い傾向にあります。
手数料は、運用する商品や金融機関によって異なるため、事前に確認することが重要です。
節税効果
| 新NISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 節税効果 | 運用益が非課税 | ・運用益が非課税 ・掛金が全額所得控除 |
新NISAとiDeCoはどちらも、運用益が非課税となります。さらに、iDeCoは、掛金が全額所得控除となるため、所得税や住民税の節税効果が期待できます。
節税メリットを最大限に活かしたい場合は、iDeCoの利用を検討しましょう！
ただし、iDeCoは、所得税や住民税の負担が大きい方が対象となるため、収入が少ない方や専業主婦(夫)の方には、節税効果は限定的です。
【年齢別】新NISAとiDeCoどっちがおすすめ？
新NISAとiDeCoはどちらも有効な投資制度ですが、年齢によってどちらがより適しているかが変わってきます。ここでは、年代別に詳しく解説します。
20代の場合
【iDeCo】がおすすめ
20代は投資経験を積むのに最適な時期です。新NISAは年間120万円まで非課税で投資できるため、積極的に活用すると良いでしょう。iDeCoも60歳まで引き出せないという制約があるものの、毎月コツコツ積立投資ができるというメリットがあります。
20代のうちは給与も少なく、iDeCoの掛金が所得控除となる点は大きなメリットとなります。
老後資金形成の第一歩として、無理のない範囲でiDeCoを始めるのも良いでしょう。
30代の場合
【新NISA・iDeCo】の併用がおすすめ
30代になると、結婚、出産、住宅購入など、ライフイベントが多くなり、それに伴い支出も増える時期です。そのため、投資に回せる資金も限られてくるかもしれません。iDeCoは、掛金が全額所得控除になるため、節税効果が高い点が魅力です。
所得税率が高くなるにつれて節税効果が高まるので、30代からiDeCoを始めることで、より大きな節税メリットを受けることができます。
新NISAは、投資対象が幅広く、積極的に投資に挑戦したい人に向いています。30代は、資産形成を本格的に考える時期でもあります。投資目標やリスク許容度に応じて、新NISAとiDeCoを組み合わせることも検討しましょう。
例えば、老後資金はiDeCoで、住宅購入資金は新NISAで運用するなど、目的別に使い分けるのも有効な戦略です。
40代の場合
【新NISA・iDeCo】の併用がおすすめ
40代になると、子どもの教育資金や住宅ローンの返済など、ますます支出が増加します。老後資金についても、本格的に準備を進める必要があります。iDeCoは、老後資金の準備に適した制度です。
40代からiDeCoを始めても、60歳までの運用期間を十分に確保することができます。新NISAは、まとまった資金を効率的に運用したい場合に有効です。
例えば、退職金の一部を新NISAで運用するのも良いと思います。40代は、人生設計を見直し、ライフプランに合わせた資産運用戦略を立てることが重要です。
50代の場合
【新NISA・iDeCo】の併用がおすすめ
50代になると、定年退職後の生活が現実味を帯びてきます。老後資金の準備は待ったなしです。50代からでも、iDeCoを活用することで、効率的に老後資金を積み立てることができます。新NISAは、短期間でまとまった資金を運用したい場合に有効ですが、投資期間が短いと元本割れの可能性が高くなる点には注意が必要です。
50代は老後資金の準備を最優先に、リスクとリターンを考慮した上で、投資先を慎重に選択する必要があります。
iDeCoと新NISAを組み合わせることで、リスク分散を図りながら、効率的に資産運用を行うことができます。
運用目的別でおすすめはどっち？
新NISAとiDeCoはそれぞれ異なる特徴を持つため、資産運用する目的によってどちらが適しているかが変わってきます。
結論を先に書くと以下の通りです！
| 目的 | おすすめ | 理由 |
|---|---|---|
| 老後資金 | iDeCo | 節税効果が高く、長期的な資産形成に有利 |
| 結婚資金 | 新NISA | 比較的短期間で利用できる |
| 住宅購入資金 | 新NISAとiDeCoの併用 | 新NISAで短期的な資金を、iDeCoで長期的な資金を準備 |
| 教育資金 | 新NISA | 子供の年齢や教育方針によって使い分ける |
このあとそれぞれについて詳しくご紹介します。
老後資金を貯めたい
老後資金形成が目的なら、iDeCoがおすすめ
iDeCoは60歳まで引き出せないという制限がある代わりに、掛金が全額所得控除になるという大きな節税メリットがあります。老後資金は長期的な視点で運用することが重要となるため、節税効果の高いiDeCoを利用することで、より効率的に資産を増やせる可能性があります。
結婚資金を貯めたい
結婚資金のように、数年後にまとまった資金が必要となる場合は、新NISAがおすすめ
新NISAは、年間360万円まで投資可能で、非課税保有期間は無期限！iDeCoのように60歳まで引き出せないという制限がないため、結婚資金など、比較的短期間で使う予定の資金を運用するのに適しています。
住宅購入資金を貯めたい
住宅購入資金を貯める場合、新NISAとiDeCoの併用がおすすめ
新NISAで短期間で資金を貯めつつ、iDeCoで節税しながら老後資金を準備するという方法です。
住宅購入までの期間が10年以上先の場合は、iDeCoで運用した方が有利な可能性があります。iDeCoは60歳まで引き出せませんが、住宅ローン減税の期間が終わる頃に、iDeCoの運用期間が10年以上経過していれば、年金として受け取るか、一時金として受け取るかを選択できます。そのため、老後資金の準備と並行して、住宅購入資金の準備としても活用できます。
住宅購入費用は高額になるため、新NISAとiDeCoの両方を活用し、効率的に資金を準備していくことが大切です。
教育資金を貯めたい
教育資金を貯める場合、新NISAがおすすめ
新NISAは、年間360万円まで投資可能で、非課税保有期間は無期限！iDeCoのように60歳まで引き出せないという制限がないため、教育資金など、比較的短期間で使う予定の資金を運用するのに適しています。
教育資金の準備は、子供の年齢や教育方針によって必要な金額や期間が異なるため、それぞれの状況に合わせて最適な方法を選択することが重要です。
上記はあくまでも一般的なアドバイスです。それぞれの状況に合わせて、FP相談も活用して最適な方法を検討するようにしましょう。
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まとめ
今回は、新NISAとiDeCoについて、どちらがおすすめか様々な角度から比較しました。どちらにもメリット・デメリットがあり、一概にどちらが良いとは言えません。20代～50代、年収300万円～700万円など、ライフステージや年収によってどちらがお得かは変わってきます。老後資金、結婚資金、住宅購入資金など、運用目的によっても向き不向きがあります。ぜひこの記事を参考にして、ご自身に合った制度で投資を始めてみて下さい。最後までお読みくださりありがとうございました！